こんにちは、1級ファイナンシャルプランナーのMai（@MaiHayashi7）です。
今日は、老後資金についてのお話です。
ライフプランを考える場合、支出の中で一番大きな割合を占めるのが「老後資金」です。
具体的な老後資金については、求める生活水準や、持ち家・同居家族の有無などによって、それぞれの家庭での必要額は変わってきますが、今回は一般的な老後の生活費について目安を見ていきましょう。
本記事のテーマ
【ライフプラン】具体的な老後の生活費とは？老後資金はいくら必要？
1. 高齢者夫婦2人暮らしの生活費は「月々24万円」程度
2. 高齢単身者の生活費は「月々14万円」程度
3. 老後資金を考えるときの計算式とは？
本記事を読むことによって
この記事を読むことで、老後の具体的な生活費の目安が分かります。
老後資金については、必要以上に大きなお金を貯める必要はありません。
ある程度の目安が分かれば、自分にはどれくらいの老後資金が必要で、どのくらい貯める必要があるのか具体的にイメージできるようになります。
老後の生活費や必要な老後資金について知っておきたいという人は、是非参考にしてみて下さい。
それでは早速見ていきましょう！
1. 高齢者夫婦二人暮らしの生活費は「月々24万円」程度
子供が独立したあと、老後は夫婦二人で過ごすという人も多いと思います。
総務省の「家計調査報告【家計収支編】（2019年）」によると、高齢者夫婦の月々の収入と支出の内訳は以下のようになっています。
高齢者夫婦無職世帯の家計収支（月平均額）
※夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯
| 可処分所得 | 206,678円 |
| 食費 | 66,458円 |
| 住居費 | 13,625円 |
| 水道光熱費 | 19,983円 |
| 家具・家事用品費 | 10,100円 |
| 被服・履物費 | 6,065円 |
| 保険医療費 | 15,759円 |
| 交通費・通信費 | 28,328円 |
| 教育・教養娯楽費 | 24,824円 |
| その他（雑費・交際費など） | 54,806円 |
| 消費支出の合計 | 239,947円 |
※総務省「家計調査報告【家計収支編】2019年（令和元年）平均結果の概要」より
可処分所得（総収入から税金や社会保険料を引いた手取りの金額）の月平均額は約20万円。
それに対して、支出の月平均額は約24万円。
年金収入のみで生活費の全てを賄う場合、平均だけ見ても月々約4万円程足りませんので、足りない部分は貯蓄を切り崩すか老後も働いて収入を得るか、何らかの方法で捻出する必要があります。
年金収入については、国民年金だけなのか、厚生年金も受給できるのか、夫婦二人のそれぞれのパターンによっても貰える金額が大きく変わってきます。
月々4万円というのはあくまでも平均であって、それさえ埋めれば何とかなると思うのではなく、老後資金の場合はもう少し余裕を持って準備していくようにしましょう。
2. 高齢単身者の生活費は「月々14万円」程度
次は、高齢者単身世帯の場合です。
一人暮らしの場合は一人分の支出しかない一方、収入も一人分で少なくなります。
高齢単身無職世帯の家計収支（月平均額）
※60歳以上の単身無職世帯
| 可処分所得 | 112,649円 |
| 食費 | 35,883円 |
| 住居費 | 12,916円 |
| 水道光熱費 | 13,055円 |
| 家具・家事用品費 | 5,681円 |
| 被服・履物費 | 3,659円 |
| 保険医療費 | 8,445円 |
| 交通費・通信費 | 13,117円 |
| 教育・教養娯楽費 | 16,594円 |
| その他（雑費・交際費など） | 30,389円 |
| 消費支出の合計 | 139,739円 |
※総務省「家計調査報告【家計収支編】2019年（令和元年）平均結果の概要」より
可処分所得（総収入から税金や社会保険料を引いた手取りの金額）の月平均額は約11万円。
それに対して、支出の月平均額は約14万円。平均だけ見ても月々約3万円程足りないことになります。
一人暮らしの場合も、不足分については少し余裕を持って準備することを心がけ、年金収入以外にも生活費として使えるお金を貯蓄しておくようにしましょう。
3. 老後資金を考えるときの計算式とは？
上記の内容から、夫婦二人暮らしであっても単身世帯であっても、月々の手取り金額から支出を差し引くと不足分があることが分かりました。
またそれぞれの住居費に関してですが、平均ではどちらも月々約1.3万円ほどとなっており、この場合は持ち家で住宅ローンの返済が終わっているケースが想定されます。
住宅ローンの返済が終わっている場合は、住居費に関しては管理費や修繕費だけの支出になりますのでこれくらいで済みますが、老後にもまだ住宅ローンを払っている場合や賃貸住宅で暮らしていく場合には、さらに住居費が上乗せされることを想定しておいて下さい。
併せて、老後は医療費や介護費用がかさむことが予想されます。
想定外の長期入院や介護施設への入所も想定して、ある程度まとまったお金が必要になることも念頭に置いておきましょう。
老後資金については、早いうちから資産形成で準備しておくことが大切
老後資金の不足分に関しては、老後も働きに出るパターンと貯金を切り崩して賄っていくパターンがほとんどです。
老後資金について考える際には、あらかじめある程度の不足分を計算できれば、準備するべき金額に向かって早くから資産形成に取り組みやすくなります。
以下、老後資金について考える際の計算式です。
① 老後の収入について → 年金定期便から、将来どのくらいの年金が貰えるのか、月々の年金収入を計算する
② 老後の生活費について → 今の生活費を基に老後の支出を想定し、老後の住居費についても考慮しながら月々の生活費を算出
③ 月々の年金収入から老後の生活費（支出）を差し引いて、不足金額を算出
④ 不足金額 × 12ヵ月 × 老後の年数 ＝ 貯金や運用をして準備しておくべき金額
例） 不足金額が月々7万円で、65歳に退職して81歳（男性の平均寿命）まで生きたとすると…
7万円 × 12ヵ月 × 17年間 ＝ 1,344万円
この場合は、老後資金として少し多めに約1,500万円ほど準備しておけば、ひとまず安心できるでしょうということになります。
女性の場合は平均寿命が長いので、もう少しお金が必要になりますね。
ざっくりとした計算にはなりますが、一度自分に必要な老後資金について計算してみるといいでしょう。
どうでしたか？
今回は、老後の生活費や老後資金についてのお話でした。
老後にはそれほど生活費はかからないと思っていても、予想していなかった出費があったり、突然大きなお金が必要になったりして、実際にはある程度の支出があることを想定しておいて下さい。
ただし先ほどお話ししたように、無理をして必要以上に老後資金を貯める必要はありません。
まずは老後にどのくらいの収入があるのかを確認し、月々の支出額、不足金額をざっくりでいいので計算してみることから始めましょう。
ある程度の目標金額が分かれば、どんな方法で資産形成をしていくのが良いのか、いつまでにいくら貯める必要があるのかが明確になります。
老後の不安を解消するためには、目標を設定して早め早めに資産形成をしていくようにしましょう。
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