こんにちは、1級ファイナンシャルプランナーのMai（@MaiHayashi7）です。
今日は投資信託についてのお話です。
資産形成をしていく際は、金融商品に投資をして運用していく場合がほとんどですが、どの商品を選んだら良いのか、どんなポートフォリオを組んだら良いかは人によって違います。
金融商品には株式、債券、投資信託、不動産、保険、銀行系の商品など様々な種類がありますが、その中でも今回は投資信託について基本的な部分を分かりやすく解説していきたいと思います。
本記事のテーマ
【資産形成】投資信託のインデックスとアクティブは何が違う？
1. 投資信託とは
2. インデックスファンドとアクティブファンドの違いとは？
3. まとめ
それでは早速見ていきましょう。
1. 投資信託とは
投資信託とは、多数の投資家からお金を集めて莫大な資金を作り、それを基に運用のプロである「ファンドマネージャー」が様々なものに投資をして運用していく金融商品になります。
別名、ファンドとも呼ばれます。
現在販売されている投資信託の数は6,000種類近くあり、運用先は株式、債券、不動産、金や原油などのコモディティなど多岐に渡ります。
自分で個別銘柄を売買して運用していくことが難しい、どうやって運用したらいいか分からないという場合に、商品さえ選んでしまえばあとは運用をプロにお任せできるというのが投資信託です。
実際にファンドを運用していくのはファンドマネージャーと呼ばれる人達ですが、ファンドマネージャーは自分の好き勝手に運用できる訳ではありません。
投資対象や運用手法、組入れ比率等の条件が決められた運用方針を基に、日々銘柄の入れ替えや運用を行っています。
iDeCoやDC、つみたてNISAは、基本的にこの投資信託の商品を使って運用していくことになります。
投資信託の運用コスト
投資信託はプロに運用を任せる代わりに、以下のような初期費用や運用コストがかかります。
・ 販売手数料 → 最初に買うときにかかる手数料
・ 信託報酬（運用管理費用）→ 保有している間ずっと支払う手数料
・ 信託財産留保額 → 解約するときにかかる手数料（販売会社によっては導入していない場合もあり）
投資信託にかかる税金は？
投資信託は、普通分配金や譲渡益について20.315%の税金がかかります。
税金が発生するタイミング
・ 分配金が支払われたとき（普通分配金のみ課税対象）
・ 売却益が出たとき（売却時の価格が取得単価を上回っているとき）
・ 満期を迎えて償還されるとき（償還時の単価が取得単価を上回っているとき）
またこれらの税金が対象の期間内であれば非課税になるのが、iDeCo、DC、NISA、つみたてNISAです。
これらの制度についてはそれぞれの特徴を踏まえて、自分に合った非課税制度を選択していきましょう。
2. インデックスファンドとアクティブファンドの違いとは？
投資信託の運用方針はファンドによって様々ですが、大きく以下二つの種類に分かれます。
市場連動型のインデックスファンド
インデックスファンドとは、様々な指標（インデックス）の値動きに連動するように作られた投資信託のことです。
連動する指標の代表例には、以下のようなものがあります。
・日経平均株価（日経225）
・東証株価指数（TOPIX）
・東証REIT指数
・S&P500（米企業を代表する大型500社）
・NASDAQ（米新興市場）
・MSCIコクサイ（日本以外の先進国株式）
・MSCIエマージング（中国やインドなどの新興国株式）
・シティ世界国債（先進国国債）
例えば日経平均株価のインデックスファンドを選べば、日経平均株価と同じような値動きをすることになります。
インデックスファンドはアクティブファンドに比べて比較的ゆったりとした値動きをし、iDeCoやつみたてNISAで運用していく場合はこちらのインデックスファンドが中心となります。
定めたベンチマークを上回るパフォーマンスを目指すアクティブファンド
アクティブファンドとは、インデックスと違い定めた指数を上回る運用成績を目指す投資信託になります。
アクティブファンドは、投資銘柄の調査や利益を上げるためにファンドマネージャーが頻繁に売買を行うなどの手間がかかるため、インデックスより運用コストがかさむのが一般的です。
また市場平均を上回る運用成績を目指すことからそれなりにリスクを取って運用するため、場合によってはインデックスより成績が下回る場合があります。
3. まとめ
いかがでしたか？
今日は投資信託の基本や二つのファンドについて解説しました。
まずは投資信託には大きく分けて「インデックス」と「アクティブ」の二つの種類があることを覚えておきましょう。
ファンド選びについては一長一短がありどちらが良いという訳ではありませんが、自分が資産運用をする目的、経験、年齢、資金力など状況に合わせて、投資スタイルを選んでいくようにしましょう。
また投資信託の場合はプロにお任せできるのは運用だけで、商品選び自体は自分でしなければなりません。
商品名は分かっていても、どこの、どんな内容のもので運用されているのか分からないという人も意外と多く、最低限自分の投資している商品がどの地域のどんなもので運用されているのかは把握しておくようにしましょう。
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